沖縄に移住した早期定年退職者がネットビジネスで月利100万円を目指す

ゴールデンルールを実践し、自分年金を作るために日々奮闘しています。For visiters from overseas: I am afraid this blog is written in Japanese only.

ネットビジネス修行 輸入転売

無在庫輸入転売でのトラブル例とその対処法

無在庫輸入転売を実践していると、毎日いろいろなトラブルが発生します。

どんなビジネスにもトラブルはつきものです。

具体的に私が経験したトラブル例を紹介し、その対処法についてお話したいと思います。

 

トラブル例 ①

「Amazon.co.jpで注文が入ったが、しばらく経ってから購入者キャンセルが入った」

注文後の購入者キャンセルはありがちなトラブルです。

間違えて購入ボタンを押してしまったとか、購入後気持ちが変わって購入をキャンセルしたいということが何度かありました。

Amazon.co.jpの場合、注文が入るとメールで注文のお知らせが入ります。

 

最初のうちは、商品の確保と納期遅れを心配して、海外のショッピングサイト(たとえばAmazon.com)で商品を見つけたらすぐに発注をしていました。

しかし、一旦発注をしてしまうと、海外ショッピングサイトによってはキャンセル手続きが面倒だったり、キャンセル費用が発生してしまう場合もありました。

多くの場合、Amazon.co.jpで購入者キャンセルになるのは、注文が入ってから24時間以内です。

したがって、注文のお知らせが入った場合、海外のショッピングサイトを調べて商品をカートに入れるまでにしておき、24時間経過してから実際に発注するということを行うことによって、購入者キャンセルにある程度対応できるようになりました。

 

◆ 対処のポイント 受注を受けたら商品手配まで24時間待つ

 

トラブル例 ②

「手配した商品がアメリカの海外転送会社に到着してから購入者キャンセルが入った」

件数は少ないですが、今までに数回経験しました。

この場合は、まず海外のショッピングサイトで商品の返品・返金依頼を行い、アメリカの海外転送会社に依頼して、到着した商品を返品してもらうという手続きをとります。

アメリカの海外転送会社であるmyUSの場合だと、到着した商品の返品作業にUS$7の費用がかかります。

 

日本の購入者には代金の返金をする必要がありますが、私の場合は返金金額の中から返品作業にかかる費用を差し引いて返金しています。

受注後、在庫確保のお知らせメールを購入者に送っていますが、その中に「購入者キャンセルの場合、商品返品等が発生した場合はその実費をいただくことがあります」と注意書きを入れています。

その効果もあってか、今までに購入者キャンセルで手数料を差し引いた返金に対するクレームは1件もありません。

◆ 対処のポイント 購入者にあらかじめ返品等が発生した場合の対応を説明しておく

 

トラブル例 ③

「手配した商品を購入者に配送した後、購入者キャンセルが入った」

これが一番困るケースです。

今までに2回経験しました。

キャンセルの理由が、「購入した覚えがない」というものでした。

一時期、Amazon.co.jpでは、アカウントの乗っ取りがあり、勝手に身に覚えのない注文をされてしまうという事件が発生したことがあります。

ちょうどこのような事件が発生した頃に私も経験しました。

 

この場合の対処法はかなりやっかいです。

Amazon.co.jpは購入者が神様ですから、出品者が理不尽だと感じても返品・返金に応じなくてはなりません。

このケースでは、着払いで商品を返品してもらい、代金を全額返金しました。

 

損害は、(商品購入代金+国際物流費用+国内物流費用+返送物流費用)となります。

このままだと商品が手元に残り、損害のみ被ることになります。

 

対処法としては次の2つが考えられます。

(1) 商品を海外に返品して、返金してもらう

(2) 商品を国内で売りさばく(ヤフオク、メルカリなど)

 

(1)の場合

Amazon.comやeBayで購入した商品は返品・返金が可能ですが、日本からアメリカまでの運賃がかかってしまいます。

返品・返金手続きをするかどうかは、商品価格と商品重量で決めます。

商品価格が高額で重量が軽いものであれば、送料を負担しても商品購入代金は100%戻ってくるので、損害をかなり減らすことができます。

 

(2)の場合

多くの場合は、返品・返金手続きが面倒なため、商品を国内で売りさばいてしまったほうが良いです。

プラットフォームとしては、ヤフオク、メルカリなどが一般的です。

価格設定については、あまり欲張らず損害金額が少しでも減らせればという形で行ったほうが良いでしょう。

 

上記2つの対処法を使っても、売れなくて手元に残ってします商品もあります。

この場合は商品を破棄するか、自分で使用するしかないです。

 

売れ残り商品の対処については、有在庫販売の場合にも起こり得るので、物販を行う上で避けて通れないことです。

これを0にすることは不可能なので、ある程度しかたがないと割り切って対処するしかないです。

◆ 対処のポイント 不良在庫は損切しても早めに処分する

 

 

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